ノルウェーで中国製EVバスに重大な欠陥が見つかった。ソフトウェアに欠陥があり、車両を乗っ取られる可能性があるという。オランダ製のEVバスにはその欠陥がみつからなかった、というニュースを見た。
これってつまり、意図的なバックドアの可能性も否定できない 。
EVバスの試乗をした時、人間が運転するよりもなめらかだし、あまりの快適さに興奮した。でもジャミング攻撃されたらどうするんだろう、制御も利かなくなったら？という一抹の不安はわいてきた。
しかしもともと制御ソフトにバックドアが仕掛けられているとしたら…いつでも好きなタイミングで攻撃できるやつじゃん。中国に限らず他国製のものにはそういったリスクがつきまとうのが当たり前と思っていた方がいいと思うが、言いにくいけれど何よりも一番怪しく感じてしまうのが中国製品だ。
通信機器、インフラ、公的車両などに組込まれた外国製技術が、データ収集、遠隔操作、機能停止などに悪用される懸念もある。
しかし、日本国内は中国製の品々であふれかえっている。中国製のスマート家電、監視カメラ、スマホ。私も中国製品もってるけれどさ（笑）
中国の大手監視カメラメーカー（ハイクビジョン、ダーファ）製品に“バックドア（裏口）”が仕込まれていた事例は、すでに複数報告されていた。スマホやファームウェアにも同じような細工があり、ユーザーの位置情報・通話履歴・連絡先・入力文字が中国のサーバーに自動送信されていた事実を、米国のセキュリティ企業が突き止めている。
日本国内で使われているドローンの7割以上は中国製（DJI含む）。DJIは農業用ドローンなんかも作っている。空撮映像、GPS情報、通信データなどが中国政府にアクセスされる可能性もある。中国の企業って中国政府の言いなりにならざるを得ないよね、民生用と言いながら中身は実は軍事仕様でいつでも武器として攻撃につかえるようになっている可能性もある。知らんけどな。
実際に過去には、永田町周辺で正体不明のドローン騒動が複数回発生している。元公安関係者や防衛省の内部からも「すでに国内にドローン発進拠点がある」との警戒発言が出ている。 ドローン攻撃の威力はロシア・ウクライナ戦争で目の当たりにしたばかりだ。
各家庭に実戦配備？された中国製機器が遠隔からボタン一つで好きなように操れるとしたら、防衛費幾ら増額してもあまり意味がないような。太陽光パネルや蓄電池やら高価な日本製は追いやられ、既に中国製品に国内占拠されつつある。一気に日本国内で火災を起こすことも出来ちゃうかもな～。
既に一部の中国製パワコンや監視システムに、仕様書に記載のない通信機器が隠されていたという海外での報道事例があったし。遠隔地から不正アクセスや操作リスクが懸念される。
もしこれらのシステム制御機器がサイバー攻撃や遠隔操作の標的になると、一気に大規模停電や大規模火災を起こすことも可能だ。
台湾有事は日本の有事とか言ってても、全国で大規模火災発生していたらそれどころじゃなくな～い？？
日本の港湾のコンテナクレーンは、中国製がデフォルトである。制御ネットワークにバックドアがあれば、物流機能を一瞬で麻痺させることもできる。米国ではこれらのクレーンに情報収集能力のある機器が組込まれていて、物流情報や貨物のデータを外部に送信している可能性が指摘されていた。日本も港湾の大型クレーンは特にリスクが高いとし、中国製の新規導入を控えたり、リスク低減措置を順次していっているようだ。空港の監視システムもそれに順じている。
一方、一般的な倉庫や物流センター、通信インフラ、ドローン、各種loTセンサー機器などは重要インフラとはみなされず規制対象外である。安価な中国系の技術やシステムが市場を占めている。
でもちょっと思うんだよなぁ。日本国内のいたるところにスパイが張り巡らされているような状況でスパイ防止法って意味あるのかな？もはや「防止」じゃなく「公認」に近いんじゃないの？（笑）
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